害虫駆除：グローバル社会における総合的病害虫管理（IPM）戦略

多様な形態を持つ病害虫は、世界中の農業、公衆衛生、環境に重大な課題をもたらしています。作物を食い荒らす昆虫から病気を媒介するげっ歯類まで、効果的な病害虫管理は食料安全保障、経済の安定、そして人々の幸福にとって不可欠です。しかし、合成農薬に大きく依存する従来の病害虫管理方法は、環境破壊、農薬耐性、潜在的な健康リスクに関する懸念を引き起こしています。総合的病害虫管理（IPM）は、より持続可能で包括的なアプローチを提供します。このブログ記事では、IPMの原則と実践を探り、多様な地球環境におけるその適応性と重要性を示します。

総合的病害虫管理（IPM）とは？

IPMは、科学に基づいた意思決定プロセスであり、人の健康、環境、非標的生物へのリスクを最小限に抑える方法で病害虫を管理するために、複数の戦略を組み合わせるものです。これは単一の方法ではなく、生態系全体を考慮した包括的なアプローチです。IPMの核心的な哲学は、病害虫の問題が発生する前に予防し、化学的防除は最後の手段として、絶対に必要な場合にのみ使用することです。これには、病害虫の生物学、生態学、行動、ならびに病害虫が存在する農業生態系や都市環境に関する深い理解が伴います。

IPMの基本原則

IPMアプローチは、いくつかの基本原則に基づいています。

予防： 病害虫の発生を未然に防ぐための予防的措置。
モニタリング： 病害虫の個体数と環境条件の定期的な調査と評価。
同定： 適切な防除戦略を決定するための病害虫の正確な同定。
閾値（いきち）： 介入が必要な時期を決定するための行動閾値の設定。これは、防除措置を正当化する病害虫の活動レベルを考慮することを意味します。
複数の戦術： 生物的、耕種的、物理的、化学的なものを含むさまざまな防除方法を、協調的に用いること。
評価： 防除措置の効果を評価し、必要に応じて戦略を調整すること。

IPMプログラムの主要構成要素

効果的なIPMプログラムを実施するには、いくつかの主要な構成要素を含む体系的なアプローチが必要です。

1. 予防：強固な基盤の構築

予防はIPMの礎です。予防措置を実施することで、病害虫の発生の可能性を減らし、より積極的な防除戦術の必要性を最小限に抑えることができます。予防措置の例は以下の通りです。

衛生管理： 農地、食品加工工場、住宅地で清潔で衛生的な環境を維持すること。例えば、都市環境で食品の残りかすやゴミを取り除くことは、げっ歯類や昆虫の個体数を大幅に減らすことができます。農業では、輪作や作物の残渣の除去が、土壌伝染性の病害虫の蓄積を防ぎます。
適切な廃棄物管理： ハエ、蚊、げっ歯類の繁殖を防ぐために、効果的な廃棄物処理システムを導入すること。これは、衛生インフラが限られている可能性のある人口密集都市部や難民キャンプで特に重要です。密閉されたゴミ箱の使用、定期的なゴミ収集、堆肥化プログラムなどが例として挙げられます。
生息環境の改変： 環境を病害虫にとって住みにくいように変更すること。これには、蚊の繁殖地をなくすために溜まり水を排水する、湿度や病害虫の隠れ場所を減らすために植生を剪定する、げっ歯類の侵入を防ぐために建物のひび割れや隙間を塞ぐことなどが含まれます。例えば、水田では、断続的な湛水が特定の害虫のライフサイクルを妨げることができます。
抵抗性品種の使用： 一般的な病害虫に抵抗性のある作物品種を植えること。これは、病害虫による被害を減らすための費用対効果が高く、環境に優しい方法です。例えば、世界の多くの地域で、特定の害虫に抵抗性を持つ遺伝子組み換え作物が広く使用されています。病害抵抗性のある稲品種の開発と使用は、アジアにおける作物の損失を防ぐ上で非常に重要でした。
排除： 物理的な障壁を使用して、病害虫が建物や農地に入るのを防ぐこと。これには、窓やドアに網戸を設置する、作物を保護するためにネットを使用する、げっ歯類や他の動物を締め出すためにフェンスを建てることなどが含まれます。
優良農業実践（GAP）： 適切な施肥、灌漑、土壌管理などの農業における最良の実践を導入し、健康な植物の成長と病害虫への回復力を促進すること。

2. モニタリング：敵を知る

定期的なモニタリングは、病害虫の発生を早期に発見し、防除措置の効果を評価するために不可欠です。効果的なモニタリングにより、的を絞った介入が可能になり、広範囲の発生を防ぎ、広域スペクトルの処理の必要性を最小限に抑えます。モニタリングには以下が含まれます。

目視検査： 植物、動物、建物を定期的に検査し、病害虫の活動の兆候を確認すること。
トラップ調査： トラップを使用して病害虫の個体数を捕獲し、監視すること。昆虫用の粘着トラップ、ガ用のフェロモントラップ、げっ歯類用のスナップトラップなど、さまざまな病害虫に対応するさまざまな種類のトラップがあります。
記録管理： 病害虫の目撃情報、トラップの捕獲数、環境条件の正確な記録を維持すること。この情報は、時間経過に伴う病害虫の個体数を追跡し、パターンを特定するために使用できます。
技術の活用： ドローン、リモートセンシング、画像解析などの技術を利用して、広範囲にわたる病害虫の発生を監視すること。これは、作物の病気や害虫の発生を検出するために農業で特に役立ちます。
市民科学： 地域社会を病害虫モニタリングの取り組みに参加させること。これは、広い地理的領域にわたるデータを収集し、病害虫問題に関する意識を高めるための貴重な方法となり得ます。

3. 同定：対象を正確に知る

適切な防除戦略を選択するためには、正確な病害虫の同定が不可欠です。誤った同定は、効果のない処理の使用や資源の無駄遣いにつながる可能性があります。これには専門家の知識が必要な場合が多く、診断ラボにサンプルを送ることもあります。以下の点を考慮してください。

専門家への相談： 正確な同定のために、昆虫学者、植物病理学者、または他の病害虫管理の専門家の支援を求めること。
同定キーとガイドの使用： 物理的特徴に基づいて病害虫を同定するために、同定キー、フィールドガイド、オンラインリソースを活用すること。
実験室での分析： 特に植物の病気や微小な病害虫を扱う場合、分析のために診断ラボにサンプルを提出すること。
病害虫の生物学の理解： 的を絞った防除戦略を開発するために、同定された病害虫のライフサイクル、行動、習性について学ぶこと。

4. 閾値（いきち）：情報に基づいた意思決定

行動閾値は、介入の必要性を引き起こす、あらかじめ定められた病害虫の活動レベルです。これらの閾値は、経済的または健康上の損害の可能性に基づいています。目標は、病害虫の個体数が重大な害を引き起こすレベルに達する前に行動を起こすことです。閾値は、病害虫、保護対象の作物や商品、および特定の環境によって異なります。以下の概念を考慮してください。

経済的被害許容水準： 防除措置のコストが、防がれる損害の価値と等しくなる病害虫の個体数レベル。
美的被害許容水準： 植物や物体の外観が許容できないと見なされる病害虫の個体数レベル。
健康被害許容水準： 人の健康にリスクをもたらす病害虫の個体数レベル。
閾値に影響を与える要因： 閾値は、天候条件、作物の生育段階、市場価格などの要因によって影響を受ける可能性があります。

5. 複数の戦術：ツールボックスアプローチ

IPMは、特定の病害虫、環境、閾値レベルに基づいて選択され、統合されたさまざまな防除戦術を用います。この多面的なアプローチは、単一の方法への依存を減らし、病害虫の抵抗性のリスクを最小限に抑えます。これらの戦術はいくつかのカテゴリーに分類されます。

a. 生物的防除

生物的防除は、捕食者、寄生者、病原体などの天敵を利用して、病害虫の個体数を抑制することを含みます。これは、IPMプログラムにおける最初の防衛線となることが多いです。生物的防除には以下の種類があります。

保護的生物的防除： 既存の天敵の個体群に食料、避難場所、好ましい環境条件を提供することで、それらを増強すること。例えば、有益な昆虫に蜜や花粉を提供する顕花植物を植えること。
増強的生物的防除： 商業的に生産された天敵を放飼して、既存の個体群を補うこと。これは、温室や高価値作物でよく使用されます。例としては、アブラムシを駆除するためのテントウムシの放飼や、イモムシを駆除するための寄生蜂の放飼があります。
導入的（古典的）生物的防除： 病害虫が定着した新しい地域に、その病害虫の原産地から天敵を導入すること。これは、導入された天敵自身が害虫にならないように、慎重な研究と評価を必要とする長期的な戦略です。カリフォルニアの柑橘園でイセリアカイガラムシを駆除するためにベダリアテントウを導入した例が挙げられます。

b. 耕種的防除

耕種的防除は、農業や環境の実践を変更して、環境を病害虫にとって不利にすることを含みます。これらの技術は予防的であり、病害虫のライフサイクルを妨害したり、資源へのアクセスを減らしたりすることを目的としています。例としては以下の通りです。

輪作： 畑で異なる作物を回転させることで、病害虫のサイクルを断ち切り、土壌伝染性の病害虫の蓄積を防ぐこと。
耕うん： 土を耕して、病害虫やその卵を露出させ、破壊すること。
植え付け時期： 病害虫の活動がピークになる時期を避けるために、植え付け日を調整すること。
水管理： 灌漑を利用して病害虫にとって不利な条件を作り出すこと。例えば、土壌伝染性の昆虫を駆除するために畑を湛水させること。
衛生管理： 作物の残渣や雑草を取り除き、病害虫の隠れ場所や繁殖地をなくすこと。

c. 物理的・機械的防除

物理的および機械的防除法は、物理的な障壁、トラップ、または手作業による除去を用いて病害虫を管理することを含みます。これらの方法は労働集約的であることが多いですが、小規模な発生には効果的です。例としては以下の通りです。

手による捕殺： 植物からイモムシなどを手で取り除くこと。
トラップ： げっ歯類用トラップや昆虫トラップなど、トラップを使用して病害虫を捕獲し殺すこと。
障壁： ネットやスクリーンなどの物理的な障壁を使用して、病害虫が植物や建物にアクセスするのを防ぐこと。
熱処理： 土壌の蒸気滅菌や、シロアリを駆除するための建物の熱処理など、熱を使用して病害虫を殺すこと。
掃除機： カーペット、布張り、その他の表面から病害虫を掃除機で吸い取ること。

d. 化学的防除

化学的防除は、農薬を使用して病害虫を殺したり、忌避したりすることを含みます。IPMでは、農薬は最後の手段として使用され、他の防除方法が失敗したか、実行不可能である場合にのみ使用されます。農薬を使用する場合、標的の病害虫に対して効果的で、非標的生物への影響が最小限であり、ラベルの指示に従って散布される製品を選択することが重要です。考慮事項には以下が含まれます。

選択的農薬： 標的の病害虫に特異的で、有益な昆虫への影響が最小限である農薬を使用すること。
リスク低減農薬： 従来の農薬と比較して毒性が低く、環境への影響が少ない農薬を使用すること。
適切な散布技術： ドリフトや非標的生物への暴露を最小限に抑えるために、正しい用量で農薬を散布し、適切な散布方法を使用すること。
農薬抵抗性管理： 病害虫の抵抗性の発達を防ぐために、異なる作用機序を持つ農薬をローテーションさせること。

6. 評価：学びと適応

IPMの最終ステップは、防除措置の効果を評価し、必要に応じて戦略を調整することです。これには、病害虫の個体数を監視し、被害のレベルを評価し、防除措置が環境や非標的生物に与える影響を評価することが含まれます。適応的管理は、長期的な成功に不可欠です。重要な側面には以下が含まれます。

病害虫個体数のモニタリング： 防除措置が実施された後も病害虫の個体数を監視し続け、その有効性を評価すること。
被害レベルの評価： 病害虫による被害のレベルを評価し、防除措置が成功したかどうかを判断すること。
環境への影響評価： 防除措置が環境や非標的生物に与える影響を評価すること。
戦略の調整： 評価結果に基づいて、必要に応じて防除戦略を調整すること。
記録管理： すべてのモニタリング、防除措置、評価結果の詳細な記録を維持すること。

さまざまな地球環境におけるIPM

IPMの原則は普遍的に適用可能ですが、特定の戦略は地域の環境、病害虫複合体、社会経済的条件に適応させる必要があります。以下は、さまざまな地球環境でIPMがどのように実施されているかの例です。

熱帯農業： 熱帯地域では、高湿度と高温が病害虫の急速な繁殖を助長します。これらの地域のIPMプログラムは、生物的防除、耕種的実践、および生物農薬の使用に焦点を当てることが多いです。例えば、東南アジアでは、稲作農家が統合された稲・魚養殖システムを使用して、害虫を駆除し、栄養循環を強化しています。
温帯農業： 温帯地域では、IPMプログラムは、オフシーズン中に病害虫を管理するために、輪作や耕うんなどの耕種的実践により重きを置くことがあります。抵抗性のある作物品種や選択的農薬の使用も一般的です。ヨーロッパでは、果樹園での農薬使用を減らすために、統合された果樹生産システムが広く利用されています。
都市部の病害虫管理： 都市環境では、IPMプログラムは衛生管理、排除、生息環境の改変を通じて病害虫の発生を防ぐことに焦点を当てています。広域スペクトルの農薬散布よりも、ベイト剤やトラップの使用が好まれることが多いです。世界中の多くの都市で、ゴキブリやげっ歯類の駆除プログラムはIPMの原則に大きく依存しています。
発展途上国： 発展途上国では、IPMは作物の収量を改善し、農薬への暴露を減らすための費用対効果が高く、持続可能な方法となり得ます。農家が実践的なトレーニングを通じてIPMの原則と実践を学ぶファーマー・フィールド・スクールは、これらの地域でIPMの採用を促進する上で特に成功しています。

IPMの利点

IPM戦略を採用することには、数多くの利点があります。

農薬使用量の削減： IPMは合成農薬への依存を最小限に抑え、環境汚染と健康リスクの低減につながります。
生物多様性の向上： IPMは有益な昆虫や他の非標的生物の保護を促進し、より健康な生態系に貢献します。
持続可能な農業： IPMの実践は、長期的な土壌の健康と生態系の安定に貢献し、持続可能な農業生産を促進します。
食品安全性の向上： IPMは食用作物への農薬残留を減らし、消費者のための食品安全性を向上させます。
費用対効果： 長期的には、IPMは病害虫の抵抗性の発達や高価な化学処理の必要性を減らすため、農薬のみに頼るよりも費用対効果が高くなる可能性があります。
作物収量の増加： 病害虫を効果的に管理することで、IPMは作物収量の増加と農家の生計向上につながる可能性があります。
公衆衛生の保護： IPMは、蚊やげっ歯類など、病害虫によって媒介される病気の蔓延を防ぎ、公衆衛生を保護するのに役立ちます。

IPM導入の課題

多くの利点にもかかわらず、IPMの広範な導入はいくつかの課題に直面しています。

知識とトレーニングの不足： 多くの農家や病害虫管理の専門家は、IPMを効果的に実施するために必要な知識とトレーニングを欠いています。
複雑さ： IPMは単に農薬を散布するよりも複雑であり、病害虫の生物学、生態学、および防除戦術に関する深い理解を必要とします。
短期的なコスト： IPMの実施は、農薬のみに頼る場合と比較して、初期コストが高くなる可能性があります。
農薬補助金： 一部の国では、農薬補助金が化学的防除をより手頃にすることで、IPMの採用を妨げることがあります。
市場の需要： 消費者が常にIPMで生産された製品に割増料金を支払うとは限らないため、農家がIPMを採用するインセンティブが減少します。
規制の障壁： 厳格な農薬登録要件などの規制の障壁が、新しいIPM技術の開発と採用を妨げる可能性があります。

結論：IPMと共に持続可能な未来へ

総合的病害虫管理（IPM）は単なる技術の集まりではありません。それは、病害虫管理に対するより持続可能で責任あるアプローチを促進する哲学です。複数の戦略を統合し、生態系全体を考慮することで、IPMは従来の病害虫管理方法に関連するリスクを最小限に抑え、より健康な環境、より安全な食料供給、そして改善された公衆衛生に貢献します。世界が気候変動、グローバル化、都市化から増大する課題に直面する中で、IPMはより強靭で持続可能な未来への重要な道筋を提供します。IPM導入の課題を克服し、人と地球の両方の利益のためにその潜在能力を最大限に引き出すためには、継続的な研究、教育、および政策支援が不可欠です。IPMの採用を世界的に促進するには、研究者、政策立案者、普及指導員、農家、そして消費者の協調的な努力が必要です。協力し合うことで、私たちは病害虫管理が効果的であり、かつ環境的に責任ある未来を創造することができます。